子どもの発達障害の増加と投薬の問題
世界的に急増している発達障害
近年、発達障害の発症率は世界的に恐ろしい勢いで増え続けています。
日本も例外ではありません。実際にこの12年間、私は発達障害の検査（遺伝子多型検査、有機酸検査、食物アレルギー検査、毛髪ミネラル検査）や治療に携わっていますが、それらの検査データからみても発達障害の子どもの急増ぶりが伺えます。
日本での非常に有名な文部科学省のデータ（＊通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について 2012年）によると、「発達障害の可能性のある」と判断された児童生徒の割合は、特別支援学校などに通っている発達障害児は除いて、通常学級一クラスに約2人とあり、実際の数字は6.5%よりも高いと言えます。そのうち、学習面で著しい困難4.5%、行動面で著しい困難（全体指示が入らない、落ち着きがなく着席が不安定等）3.6％、学習面・行動面の両面で著しい困難1.6%となっています。
＊これは2012年に全国の公立小中学校で約5万人を対象にした調査結果です。このデータは教員の報告によるもので、医師の診断を受けた割合ではありません。
因みに、全米の子どものうちASD（自閉症スペクトラム・アスペルガー症候群）の割合は、68人に1人というのが、最新の統計です。10年前の統計（150人に1人）の2倍以上の割合となっています。そのうち男子は42人に1人 女子は189人に1人です。（Data & Statistics | Autism Spectrum Disorders | CDC：米国）
また、韓国におけるイェール大学などによる大規模調査では38人に1人が自閉症という調査結果も出ています。（Prevalence of autism spectrum disorders in a total population sample. 2013年）
その他、米国精神学会の診断基準ではADHD（注意欠如多動性障害）の子どもは、米国政府の統計では約640万人と発表されています。（Data & Statistics | ADHD | CDC：米国）
発達障害の治療薬の投薬状況
更に、ADHD治療薬（コンサータ、ストラテラ 等）は、米国の約400万人の子どもが服薬していると報告されています。
こうした増加の状況は世界的な傾向で、イギリス、スウェーデン、カナダ、オーストラリアにおいても同様の状況が報告されています。
日本の状況は、厚生労働省が実施した18歳以下の外来患者、延べ23万3,399件において、2008〜2010年の患者と2002〜2004年の患者と比較した結果、6〜12歳ではADHD治療薬は84％増、抗精神病薬は58％増です。13〜18歳では、ADHD治療薬は2.5倍増、抗精神病薬は43%増、抗うつ薬は37%増です。また抗うつ薬を処方された患者の58％が抗不安・睡眠薬、36％が抗精神病薬を併用しています。
これらの薬の中には、神経伝達物質やホルモンの分泌に直接作用するものもあり、幼児期から飲み続けた場合の精神や身体の成長への影響が懸念されます。しかし、安全性も危険性も検証されていない状況にもかかわらず、半数以上の医師が薬を処方しているのが現実です。
改善する可能性は存在する
日本国内の多くの医療機関において、発達障害は発症原因が不明であり治療法はないと説明されていますが、世界的には研究が進み、現時点において改善の事実は数多く報告されています。それらは科学的なデータにおいても裏付けられています。
発症メカニズムは複雑多岐に渡り、研究途上ではありますが、次の2つが発症の原因として挙げられています。一つは「遺伝か環境が原因となり発症する」という説、もう一つは「特定の遺伝的な要素を持つ人が環境毒性の被害を受けた結果、障害が発症する」という説です。
アメリカの最新の研究データから推測されているように、また私が関わっている医療機関の検査データからも後者が、信憑性が高いように思われます。
これまで、検査結果をもとに遺伝的な要因を持つ子供たちに、有害物質を取り込まないような環境の改善、食事療法、脳の遺伝的な要因をカバーするための栄養物質の補給、腸内環境の改善、酵素の摂取など、個々に必要と思われるアプローチを施すことにより、症状が改善した多くの実例を目の当たりしてきました。
大切なことは「発達障害子供たちの問題行動や症状を改善する方法は存在し、改善する可能性がある」ということです。
その情報は、発達障害の子どもたちの身心の健康を取り戻すだけではなく、家族全員の心身を癒し健康を維持するために、必ず役立つことと確信しています。
